
オルソケラトロジーとは

1940年代頃より米国で研究されています。初期にはごく軽い近視しか治せませんでしたが、レンズデザイン改良、高酸素透過性素材の開発などにより、近年になって飛躍的に進歩しました。 現在使われているレンズは1997年頃より、米国で急速に普及しはじめました。すでに欧米、中国、韓国などでも広まり100万人以上がこの治療を受けています。
日本では平成12年にこの治療法が導入されました。米国では$1500~2000の費用(両眼の場合)でこの治療がおこなわれています。
オルソケラトロジーの治療効果とは?
- 01.視力改善(裸眼視力の向上)
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- 夜間に特殊なハードコンタクトレンズを装着することで、角膜の形状を一時的に矯正
- 翌朝には裸眼で視力が改善され、日中はメガネやコンタクトなしで過ごせる
- 効果は一時的(1日〜数日)なので、継続的な装用が必要
- 02.近視進行の抑制(特に小児・若年層)
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- 近年の研究で、オルソケラトロジーが軸性近視の進行を抑える可能性が示唆されている
- 特に学童期の近視進行に悩む保護者にとって、有力な選択肢となっている
- 03.非外科的な選択肢
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- レーシックなどの屈折矯正手術と異なり、角膜を削らないため、可逆性がある
- 万が一合わない場合は、装用を中止すれば元の角膜形状に戻る
- 04.日常生活の快適さ
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- スポーツや部活動、仕事中にメガネやコンタクトの煩わしさがなくなる
- 花粉症やドライアイの方にもメリットがある場合がある(昼間は裸眼)
当院のオルソケラトロジー治療が選ばれる3つのポイント(安心・安全・専門性)
- point1.
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日本眼科学会認定専門医、オルソケラトロジー治療認定医師による診療
- point2.
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厳選されたレンズメーカーとの提携
- point3.
初診から定期検査までの丁寧なフォロー
近視抑制効果
オルソケラトロジーは、角膜の中央部を平坦化し、周辺部を相対的に高くすることで、網膜周辺部の焦点を前方に移動させます。
この光学的変化が、眼軸の伸長を抑制し、近視の進行を遅らせる効果を持つと考えられています。

- 研究結果
- 研究によると、オルソケラトロジーを使用した子どもは、単焦点眼鏡を使用した子どもと比較して、約30~50%の近視進行抑制効果が確認されています。
- 適応年齢
- 近視の進行が早い7~8歳の子どもにおいて、特に抑制効果が高いことが報告されています。
他の矯正方法との比較

治療の流れ・費用

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- 1初診時
- 各種眼科一般検査を受けていただきます。オルソケラトロジー治療についてカウンセリングをさせていただき、適応検査の予約をお取りします。
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- 2適応検査
予約制です。トライアルレンズを装用し、装用した状態を確認させて頂きます。
レンズの取り扱いを説明し、装脱練習をします。適応検査費用 5,500円(税込)
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- 3テスト装用
後日、トライアルレンズを貸し出しいたします。
貸し出しの際に保証金をお預かりします。トライアルレンズ費用 44,000円(税込)
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- 41~2週間後
裸眼視力にご満足いただけましたら、ご契約となります。
この日からオルソケラトロジーの治療がはじまります。必要書類をご提出いただきレンズをお渡しします。 1年間の約4回の定期診察代を含みます。本治療開始後は途中解約できません。治療費用 88,000円(税込) 初年度費用合計 137,500円(税込)
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- 52年目以降の定期診察
眼の状態によりますが、3~6か月ごとの診察が必要です。
診察費用(1回) 3,300円(税込)
- ※1年以内の破損は1回に限り無料保証です。(但し破損レンズ1/2以上の返却が必要です。)
- ※レンズ紛失の場合、片眼につき33,000円(税込)をお支払い頂きます。
よくある質問
痛みはありますか?
レンズはハードタイプですので、多少の異物感はあります。しかし痛くて我慢できないということはありません。 また瞼を閉じれば、異物感は薄れます。
子どもでも受けられますか?
小学生低学年(6歳)頃から治療可能です。高齢の方の制限はありませんが、45歳以上の方は手元が見づらくなる可能性があります。
レンズの寿命は?
約2年と言われていますが、使い方が悪いともう少し早く寿命が来ることもあります。
安全性は?
オルソケラトロジーは、アメリカでは既に40年以上の歴史があり、合併症の頻度は通常のコンタクトレンズ使用と同等といわれています。
角膜そのものを削るLASIKなどと比べると低侵襲であるといわれています。
保険は適用されますか?
保険診療ではなく、自費診療になります。
しかし、オルソケラトロジー治療は医療費控除の対象になりますので、10万円を越した費用に対して補助が得られます。
詳しくは、国税庁のホームページをご参照ください。
≫ オルソケラトロジー(角膜矯正療法)による近視治療に係る費用の医療費控除